シロアリは建物の寿命に大きな影響を与えるため、予防策が必要です。しかし、シロアリ予防にかかる費用の相場について事前に把握しておかないと、予期せぬ出費となることも。

この記事ではシロアリ予防の相場をはじめ、費用に影響する要因、費用対効果の高い予防法まで、わかりやすく解説します。

大切な資産である家を守るためにも、シロアリ予防にどれくらいの費用を考えておくべきか具体的にご紹介します。

シロアリ予防はどんなことをするの？

シロアリ予防とは、シロアリが建物に侵入しないようにさまざまな防御策を施すことです。

シロアリが好む木材や湿気を防ぐ対策や、薬剤を使用したバリア工法が含まれます。建物の土壌や基礎に防蟻剤を施し、シロアリの侵入を阻止するための物理的なバリアを作るのが一般的です。建物内に湿気が溜まらないように通気を改善したり、水回りの点検を行ったりすることも予防策の一環です。

日常的なメンテナンスを行いながらシロアリのすみつきやすい環境を防ぎ、防止対策を組み合わせて予防しましょう。

シロアリ駆除よりも予防の方が安く済むことも

シロアリ予防の最大のメリットは、駆除作業よりも費用が安く済む点にあります。

シロアリが発生してしまった場合、被害の範囲が広がる前に徹底的な駆除が必要で、駆除と修繕を併せた費用が予防に比べて大きく膨らむ傾向にあります。特に木材の被害が大きくなると、床や壁の修復が必要となり、基幹部分が損傷してしまうとさらに大掛かりな修繕作業を行わなくてはなりません。

一方、シロアリ予防は定期的な薬剤散布や簡易的な点検のみで済むため、初期投資としての費用は低めです。また、5年ごとに行う予防処置であれば、費用の見通しも立てやすく、長期間にわたって建物を守る効果が得られるため、長期的な視点でのコストパフォーマンスも良好と言えます。

シロアリ予防にかかる費用

シロアリ予防の費用は、依頼する業者や建物の構造、施工範囲に応じて異なります。ここでは業者ごとの平均費用と依頼先の種類についてご紹介します。

業者ごとの平均費用

シロアリ業者	1㎡あたりの費用	1坪当たりの費用
大手企業	約2,500円～	約8,000円～
中小企業	約1,500円～	約5,000円～
JA（農業協同組合）	約2,400円～	約8,000円～
ホームセンター	約2,000円～	約6,500円～
ネット委託	約1,000円～	約3,500円～
個人経営	約800円～	約2,500円～

シロアリ予防を依頼する場合、施工する業者によって費用が変動します。一般的には、10坪あたり5万円から10万円程度の予算が必要です。ただし費用は依頼する業者や使用する薬剤、施工範囲によっても変動します。

依頼先の種類

シロアリ予防を依頼する場合、どの業者に頼むかによって料金やサービス内容が異なります。ここでは、依頼先の種類ごとの特徴や費用を解説します。

大手企業

大手のシロアリ駆除業者は、長年の実績と新しい技術を備えていることが多く、手慣れた施工をしてもらえます。サービスの範囲も広く、アフターフォローや保証が充実している傾向にある一方、費用はやや高めに設定されがちです。

中小企業

地域密着型の中小業者は、大手に比べて価格が安い場合があります。さらに地元に根付いたサービスを展開しているため、個別の相談にも柔軟に応じることができ、費用を抑えたい方にとっては選びやすいでしょう。

JA（農業協同組合）

JAのシロアリ駆除サービスは、地域に根ざした信頼性の高いサービスです。価格も比較的安価に設定されていることが多く、農業地域に多く見られる木造建築物の防除に適しています。

ホームセンター

ホームセンターでは、DIY用品としてシロアリ予防に使用できる薬剤などを購入できます。費用を大幅に抑えたい方は、自分で薬剤を散布する方法を選べますが、事前知識を得ておかないと適切な施工ができないかもしれません。施工に関する知識がない場合や自信がない場合は業者に依頼することをおすすめします。

ネット委託（見積一括サイト）

見積一括サイトでは、複数の業者から見積もりを取れます。比較することで自分にとって必要なサービスのみを提供する費用対効果の高いサービスを選択しやすくなるのがメリットです。

このようなサイトで検索することで、現時点での一般的な相場に対する理解を深めることもできます。

個人経営

小規模な個人経営の業者は、料金が他の業者に比べてリーズナブルで、個別の対応にも柔軟性があります。ただし、信頼性の確認や保証の内容には十分な注意が必要です。口コミを見たり、実際に問い合わせた際の様子を確認しておきましょう。

シロアリ予防にかかる費用の主な要因

シロアリ予防の費用はさまざまな要因に左右され、建物の構造や被害の進行度、選ぶ業者のサービス内容などが費用に大きな影響を与えます。

ここでは、それぞれの要因について詳しく解説します。

建物の構造

建物の構造は、シロアリ予防の費用に直接影響を与える要素の一つです。

例えば木造住宅の場合、木材の床や柱が多く、シロアリの侵入リスクが高いことから、隅々まで薬剤を浸透させる予防処理が必要です。そのため、木造はシロアリの予防費用が高くなる傾向にあります。

一方で、鉄筋コンクリート造や鉄骨構造の建物は、木材の使用が少ないため、シロアリ予防にかかる費用が比較的抑えられることがあります。

建物の基礎の種類も重要です。ベタ基礎や布基礎といった基礎構造の種類は見積もり前に確認しておきましょう。施工の手間や薬剤の使用量が変わります。

また、床下のスペースが狭い建物では、作業が難しくなるため、追加料金がかかる場合もあります。

被害状況

シロアリの被害状況も予防費用を左右する大きな要因です。

まだシロアリの被害が見られない段階で予防を行う場合、基本的な薬剤処理やバリア工法のみで済むことが多く、費用は比較的低めに抑えることができます。しかし、すでに被害が確認されている場合は、駆除や修繕も含めた対策が必要となり、予防の前にまず駆除依頼をしなくてはならないでしょう。

被害が進行している部材の交換や補修を伴う場合は、施工費用が大幅に上がるため、シロアリ予防はできるだけ早めに対策することが費用面でもメリットが大きいといえます。

シロアリ駆除に補助金や助成金制度はある？

シロアリ被害を防ぐための予防や駆除は、ほとんど補助金の対象にはなりませんが、金銭的負担を軽減するための方法は他にもあります。どんな対策ができるのか、またなぜ補助金が対象外なのかも知っておきましょう。

シロアリは害虫駆除補助金の対象外

シロアリ駆除は通常、自治体が提供する害虫駆除の補助金制度の対象外です。

自治体によっては、特定の害虫や害獣の駆除について補助金や助成金制度を設けている場合もありますが、これらは主に「ゴキブリ」「ネズミ」「ハチ」などによる衛生的被害や人身被害が関わる場合がほとんどです。

一方、シロアリは建物の構造や木材を食害する点では危険ですが、人体への直接的な影響が少ないとされるため、補助金の対象には含まれないケースが一般的です。ただし地域によっては、シロアリ駆除が特殊な条件下で支援される場合も稀にあります。

例えば、伝統的な木造建築物や歴史的価値がある建物については、文化財保護の一環として、補助金が提供されることがあります。もし該当する可能性がある場合は、地域の自治体や文化財保護関連の窓口に確認してみてください。

基本は保険適用外

一般的に、シロアリ駆除や予防は保険適用外とされており、火災保険や地震保険、住宅総合保険などの一般的な保険ではカバーされません。

理由としては、シロアリ被害が「突発的な事故」とはみなされず、むしろ日常的にリスクが存在する「経年劣化」や「自然発生的な害虫の繁殖」に該当するためです。そのため、シロアリによる被害は、ほとんどの保険会社の補償範囲に含まれません。代わりにハウスメーカーや工務店で、シロアリ対策が万全であると謳うところも増えてきました。

また一部の火災保険や住宅保険には、オプションとして「シロアリ駆除補償」や「害虫駆除サービス」を付帯できるプランもありますが、これも補償対象が限定されます。

例えば被害が発生した場合、シロアリの点検や軽微な駆除費用がカバーされることがある程度です。

雑損控除として適用が可能

シロアリ駆除の費用に関しては、直接的な補助金や保険適用が難しい一方で「雑損控除」として税制上の優遇を受けることができます。

雑損控除とは、自然災害や盗難、害虫被害などによる損失を一定の条件のもとで所得税控除の対象とする制度です。シロアリによる建物損害も、突発的な被害として認定される場合には、控除の対象となることがあります。

雑損控除を受ける場合は、まずシロアリ被害が「突発的」かつ「不可避の損失」と認定される必要があります。被害の証拠や駆除業者による被害状況の報告書などが求められる場合もあります。

控除の対象となる金額には限度があるため、すべての費用が戻るわけではありませんが、負担軽減の一助となります。

雑損控除を申請する場合、税務署への手続きが必要となります。必要書類には、シロアリ被害の状況を記録した写真や、駆除業者からの報告書、領収書などが含まれます。これらを揃え、年度末の確定申告時に控除申請を行うことで、納税額の一部が軽減される可能性がありますよ。

優良なシロアリ予防業者の選び方

シロアリ予防を依頼したいなら、適切な業者を見極める必要があります。ここでは、シロアリ予防業者選びで注目すべきポイントを詳しく説明します。

実績と経験が豊富か

その業者が過去にどれだけの実績を積み上げてきたか、また長年にわたりシロアリ駆除や予防を手がけてきたかは、経験豊富さと実力の指標になります。

実績の豊富な業者は、さまざまな建物の構造や被害状況に対応してきているため、対応力と提案力を期待できます。また、長年にわたる経験を持つ業者は信頼性も高く、多くの口コミがあったり支持が強いことが数字でもわかるかもしれません。

口コミやレビューの評価の高さ

口コミやレビューも重要な判断材料です。実際の利用者からの評価を確認することで、業者のサービスの質や対応力について知ることができます。その会社がスピード感を重視しているのか、価格を重視しているのか、丁寧な対応を重視しているのかも口コミで感じることができるでしょう。

また、地域の評判やSNSでのコメントも参考になりますが、注意したいのは評価が高くても良いレビューだけが目立つ場合や、内容が偏っている場合です。信頼性の高いレビューサイトを活用して、恣意的な操作のない口コミを見つけて内容を確認しましょう。

日本しろあり対策協会の会員であること

「日本しろあり対策協会」は、シロアリ駆除・予防に関する信頼性のある団体で、会員の会社は一定の基準を満たした専門業者として認定されています。同協会の会員の場合、確かな駆除技術や知識を持ち、研修や勉強会を通じて技術向上に努めていると判断できます。

会員であれば、公式サイトや業者のパンフレットに日本しろあり対策協会会員である旨が記載されていることが多いため、契約前に確認しておくと安心です。

見積り書の内容が具体的で詳細に記載されている

見積り書は、業者がどのような作業を行い、それぞれいくらかかるかを確認するための重要な資料です。優良な業者であれば、見積り書には使用する薬剤や予防方法、作業の具体的な手順が詳細に記載されています。

費用の内訳が明確で、不明瞭な追加料金が発生しないことも重要です。特にシロアリ予防の場合、定期的な点検や保証期間なども含まれるか確認し、長期的なコストも考慮した見積もりを提示してもらうと良いでしょう。

アフターフォローサービスが充実している

シロアリ予防は、施工後のアフターフォローがとても大切です。

シロアリは予防施工が施されていても、年月が経つと再発する可能性があるため、優良な業者であれば、一定期間内の再発時に対応してくれる保証や定期点検サービスが付いていることがあります。

保証内容や定期的なメンテナンスの有無についても契約前にしっかりと確認しておくことで、将来の不安を軽減することができます。

まとめ

シロアリ予防は、建物の資産価値を守り、安心して暮らすための大切な対策です。しかし、シロアリ業者を選ぶ際は、費用面だけでなく、業者の信頼性やアフターフォローなども考慮することが大切です。

実績や口コミ、日本しろあり対策協会の会員資格を確認し、詳細な見積もりを提示してくれる業者を選ぶことで、より効果的な予防が期待できます。

シロアリ予防を検討中の方は、信頼できる業者を見極めるためにも、不安な点や気になることはどんどん業者に質問するのがおすすめです。