シロアリは建物の木材を食い荒らし、住宅の耐久性を著しく低下させる厄介な害虫です。

再発の可能性があるため、シロアリ駆除を行う際は、施工後の保証も非常に重要となります。

保証期間や適用条件は業者によって異なり、内容を十分に理解しておかなければ思わぬトラブルにつながる場合もあります。

本記事では、シロアリ駆除の保証期間や適用条件について詳しく解説し、保証を最大限に活用するためのポイントを紹介します。

シロアリ駆除には保証は必要か

シロアリ駆除の保証は、単なるサービスの一環ではなく、家を長く安全に保つための重要な要素のひとつです。

シロアリは地中や建物の奥深くに潜んでおり、一度駆除したと思っても再発する可能性があります。

そのため、施工後に再発した際の対応や、万が一の被害を補償するために、保証制度が設けられています。

シロアリの活動は目に見えにくいため、駆除が完了したと思っても、しばらく経ってから新たな被害が発覚する場合もあります。

駆除後の保証があれば、そうしたトラブルが発生した際に追加費用を抑えつつ、適切な対応を受けられるでしょう。

高額な修繕費がかかる可能性があるため、保証があることで経済的な負担を軽減するメリットも大きいです。

シロアリ駆除の保証期間

シロアリ駆除を行う多くの業者は、シロアリ駆除後に5年間の保証を提供しています。

これは、公益社団法人日本しろあり対策協会が定める基準に基づき、薬剤の効果が概ね5年間とされているためです。

❝協会では５年を超えて長期間有効な薬剤は環境によくないと考えています。そのため認定する薬剤の有効期間は５年になっています。❞ 引用：公益社団法人日本しろあり対策協会

シロアリの生息状況や環境条件によって薬剤の効果が変動するため、5年以上の保証設定は難しいのが現状です。

施工業者の保証期間内にシロアリが再発した場合は、再施工や補償を受けられる仕組みとなっています。

保証期間内であれば無償または割引価格での対応を受けられる場合が多いです。

長期的な保証が難しい理由

シロアリ駆除に使用される薬剤は、時間とともに効果が低下します。

特に、雨や湿気の影響を受けると薬剤が流れてしまい、本来の効果を十分に発揮できないからです。

そのため、5年以上の保証を提供することは難しく、多くの業者が5年間の保証を基本としています。

施工方法による保証期間の違い

シロアリ駆除には、主にバリア工法とベイト工法の2種類があり、それぞれの施工方法によって保証期間が異なります。

施工方法の違いを理解し、適切な保証を選ぶのが重要です。

バリア工法とベイト工法の違い

バリア工法は、薬剤を建物の周囲や床下に散布し、シロアリの侵入を防ぐ方法です。

一方、ベイト工法は、シロアリが好むエサを含んだベイト剤を設置し、巣ごと駆除する方法です。

どちらの方法も有効ですが、保証期間には違いがあります。

バリア工法の保証期間

バリア工法は、施工時に使用する薬剤の効果が5年間持続することを前提としているため、保証期間も5年間が基本となります。

ただし、環境や薬剤の種類によっては、保証期間が短くなる場合もあります。

ベイト工法の保証期間

ベイト工法は、定期的な点検とメンテナンスが必要なため、保証期間は契約内容に依存します。

多くの場合、1年ごとの契約更新が必要で、その間にシロアリ被害が発生した場合は対応を受けられます。

ベイト工法が契約ベースである理由

ベイト工法は、シロアリの生態に合わせて継続的にベイト剤を交換する必要があります。

そのため、一度の施工で効果が持続するバリア工法とは異なり、定期契約が基本です。

契約期間中は業者による点検が行われ、シロアリの発生状況に応じて適切な対策が実施されます。

シロアリ駆除の保証内容

シロアリ駆除の保証には、主に再施工保証と損害賠償保証の2種類があります。

それぞれの保証内容を理解し、契約前の内容の確認が重要です。

再施工保証

再施工保証は、保証期間内にシロアリの再発が確認された場合に、無料または割引で再施工を受けられる保証です。

ただし、業者によって対応が異なるため、契約時に詳細を確認する必要があります。

損害賠償保証

損害賠償保証では、シロアリによる被害が発生した際に、修理費用が補償されます。

シロアリによる建物の損害が発生した場合の修理費用を補償しますが、補償範囲や金額は業者ごとに異なります。

契約前に、補償内容をよく確認することが大切です。

保証の適用範囲と業者ごとの違い

保証の適用範囲は、業者によって異なります。

例えば、部分的な駆除のみでは保証が適用されない場合があるため、見積もり時に細部まで適用範囲を確認しておくことが重要です。

シロアリ駆除で保証が適用されないケース

シロアリ駆除の保証が適用されないケースはいくつかあります。

保証の適用には一定の条件があり、それを満たしていない場合は対象外となるため、事前に確認しましょう。

部分的な駆除のみを行った場合や、見えない場所にシロアリ被害が広がっている場合、さらには被害範囲が広範囲に及んでいるケースでは、保証の対象外となることが多いです。

また、業者によっては特定の条件下では保証を付けない場合もあります。

部分的な駆除のみの場合

シロアリの被害は、一部にとどまらず建物全体に及ぶ可能性があります。

そのため、部分的な駆除のみを行った場合、他の箇所から再発するリスクが高まります。

保証を適用するには、建物全体の処理が必要な場合が多いため、施工時には業者とよく相談しましょう。

見えない場所にシロアリ被害がある場合

シロアリは床下や壁の内部など、人の目に見えない場所にも侵入します。

駆除の際に目に見える範囲だけを処理しても、内部で被害が進行している可能性があるため、保証の適用外とされる場合があります。

被害の全容を把握するには、専門業者による詳細な点検が不可欠です。

被害範囲が広範囲に及んでいる場合

シロアリの被害がすでに広範囲に及んでいる場合は、駆除を行っても完全に食い止められないことがあります。

このようなケースでは、保証の対象とならず、修繕費用が自己負担となる可能性が高くなります。

早めの対策が、被害を最小限に抑える鍵となります。

業者が保証をつけない条件

業者によっては、特定の条件下で保証を付けない場合があります。

例えば建物の構造上、薬剤が十分に浸透しない場合や、すでに大きな被害が発生している場合です。

契約前に保証の有無や内容を確認し、後々のトラブルを避ける対策が重要です。

保証期間内でも保証が無効になる場合

保証期間内であっても、特定の条件下では保証が無効になる場合があります。

増改築による影響や自身での駆除の実施、雨漏りや漏水の放置、さらには浸水被害などが該当します。

こうしたケースでは、保証が適用されないため注意が必要です。

増改築による保証の失効

建物の増改築を行うと、新たにシロアリが侵入する可能性が高まります。

施工時に処理されていない部分が発生するため、保証の適用外となるケースが多いです。

増改築を予定している場合は、事前に業者と相談して必要な処置が求められます。

自分で駆除を行った場合

シロアリ駆除は、専門的な知識と技術が必要です。

保証を提供している業者以外が駆除を行った場合、保証が無効となる可能性があります。

自己判断で市販の薬剤を使用するのではなく、業者に相談しましょう。

雨漏り・漏水の放置

雨漏りや漏水が発生していると、駆除に使用した薬剤が流れ落ちて効果が著しく低下します。

その結果、シロアリの再発リスクが高まり、保証が適用されなくなる場合があります。

定期的な点検と適切な修繕が、被害を防ぐためには重要です。

対象外となるシロアリの種類

シロアリの種類によっては、保証の対象外となるケースがあります。

日本国内では、主にヤマトシロアリとイエシロアリに対する保証が一般的ですが、それ以外の種類については保証が適用されない場合が多いです。

シロアリ駆除の契約を結ぶ際には、保証の対象となるシロアリの種類を事前に確認しておきましょう。

日本国内で保証対象となるシロアリ

日本国内で最も被害が多いのは、ヤマトシロアリとイエシロアリの2種類です。

これらは、主に木造建築に被害を及ぼして建物の耐久性を著しく低下させるため、多くの業者が駆除保証の対象としています。

ヤマトシロアリは比較的湿気の多い環境を好み、イエシロアリは巣を大きくしながら広範囲に被害を広げる特徴があります。

これらのシロアリに対しては、保証期間内であれば無料または割引価格で再施工を受けられるのが一般的です。

保証対象外となるシロアリ

一方で、乾材シロアリ（アメリカカンザイシロアリ）は、多くの業者の保証対象外となっています。

理由としては、日本国内では発生率が低く駆除方法も異なるため、一般的なシロアリ駆除の保証には含まれない場合が多いです。

特に乾材シロアリ（アメリカカンザイシロアリ）は、湿気の少ない乾燥した木材内部で活動し、家具や木造建築の構造材に被害を与えます。

被害の進行がとてもゆっくりであるため、気づいたときには広範囲にわたってダメージが進んでいることも少なくありません。

糞が木屑のように見えるため、駆除を検討する際にはこうしたサインを見逃さないよう注意が必要です。

建物外部からの侵入によるリスク

シロアリは建物の外部から侵入することが多く、保証の適用外となる場合があります。

特に、建物の周囲がシロアリの発生しやすい環境になっていると、駆除後も新たにシロアリが侵入し、被害を受ける可能性が高いです。

シロアリの侵入経路

シロアリは、主に床下を経由して建物内へ侵入します。

基礎部分のひび割れや通気口の隙間から侵入し、木材部分へ到達して被害を広げます。

また、地面と直接接している木材や、庭に放置された木片などからも侵入する可能性があるため、侵入経路の特定と対策が必要です。

外部からの侵入が保証されない理由

シロアリ駆除の保証は、施工時に薬剤を処理した範囲に対するものが一般的です。

保証対象外の場所から新たなシロアリが侵入した場合は、保証の適用外となることがほとんどです。

特に、隣接する土地や外部環境がシロアリの発生しやすい条件になっている場合には、保証が適用されない可能性が高くなります。

基礎の近くに物を置くことで発生するリスク

建物の基礎部分の近くに木材や不要な家具などを置いておくと、シロアリが発生しやすくなります。

これらがシロアリの餌となり、巣を作る原因になるため、建物周辺の環境整備が重要です。

特に、湿気を含んだ木材や段ボールはシロアリを引き寄せてしまうため、定期的に片付けてください。

建物の外回りの手入れが重要な理由

シロアリの侵入を防ぐには、建物の外回りの手入れを徹底してください。

例えば、庭や敷地内に不要な木材を放置しないことや基礎部分の通気を良くすること、雨水が溜まらないように排水を整備することなどが挙げられます。

定期的な点検と環境整備を行うと、シロアリの発生リスクを大幅に低減できます。

保証を最大限に活用するために

シロアリ駆除の保証を適切に活用するには、契約内容を十分に理解し、保証が適用される条件を守ることが大切です。

事前調査時に保証内容の確認

シロアリ駆除を依頼する際は、事前に保証内容を詳しく確認しましょう。

保証の対象となるシロアリの種類、保証期間、再施工の条件などを理解しておくと、万が一の際にも適切に対応できます。

業者によって保証内容が異なるため、複数の業者を比較検討するのも有効です。

施工業者との契約内容を確認

契約時には、保証の適用条件や対象範囲について細かくチェックが必要です。

特に、保証が適用される範囲や、再施工で発生する費用については、事前に業者としっかり話し合っておくことが望ましいです。

保証書の受け取り後は、紛失しないように適切に保管しておいてください。

増改築時やトラブル発生時の適切な対応

増改築を行う場合や、新たなシロアリ被害が発生した際は、保証が継続されるかどうかを業者に確認する必要があります。

増改築でシロアリ対策が未処理の部分が発生すると保証が無効になる可能性があるため、改築前の専門業者への相談が大切です。

また、施工後に異変を感じた場合は、自己判断で対処せずに速やかに業者へ連絡することが適切な対応となります。

まとめ

シロアリ駆除の保証は、建物を長く安全に維持するために重要な制度ですが、適用条件や無効になるケースへの理解が必要不可欠です。

保証の対象となるシロアリの種類、増改築や水害による失効リスクにも注意し、契約内容を事前に隅々まで確認してください。

保証を最大限に活用するためにも、定期的な点検や建物の適切な管理が大切です。

特にシロアリの侵入を防ぐには、床下や基礎周辺の環境を整えて、湿気対策や不要な木材の除去といった環境整備が効果的です。

保証を適用外とされないためにも、施工業者の指示に従い、適切な対策を継続するように心がけましょう。

信頼できる業者と契約して定期点検やメンテナンスを行うと、シロアリ被害のリスクを抑えられて、保証のメリットを十分に活かせます。